40代、50代の転職は雇用形態に要注意

40歳を過ぎて転職を考えた時に、自分の思った通りの業務内容や待遇で採用してもらうことは難しいかもしれません。

時には「望んだ働き方ではなかった」と転職してから後悔してしまうこともあります。

そうならないためにも、雇用形態の種類や特徴をしっかり把握しておくことが重要です。

さらにメリット・デメリットも詳しく解説していきます。

最後まで目を通して、あなたに合った働き方を見つける参考にしてください。

• 雇用形態とは？
• 雇用形態の特徴とメリット・デメリット
• 40代、50代での転職は、雇用形態に対する柔軟性がカギ！
• 40代、50代だからこそ、雇用形態にはこだわらない
• まとめ

40代50代におすすめの転職サービス

40代50代におすすめの転職サービスを紹介します。

サービスによって求人の内容が異なりますので、様々な転職サービスに登録することをおすすめします。
良い求人が見つからなかった、紹介されなかった場合はすぐに退会しても問題ありません。

転職サービス	こんな方に おすすめ	特徴
レバテックキャリア	40代のITエンジニア経験者	ITエンジニア経験者向けに特化した転職エージェント 年収600万円以上のハイクラスなIT求人が多数 レバテックサービス利用者数20万人以上 原則オンライン面談に対応
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雇用形態とは？

雇用形態には、正社員や契約社員、アルバイト・パートなど、さまざまな雇用契約があります。

雇用形態とは、企業と従業員が締結する雇用契約の種類のことです。

この雇用契約は大きく「正規雇用」と「非正規雇用」の2種類にわけることができ、非正規雇用の場合は、会社と労働者の間で締結する契約を直接結ぶか、間に別の企業が入るかによって、雇用形態が異なります。

まずは雇用形態について、詳しく見ていきましょう。

◆正規雇用
一般的に「正社員」と呼ばれる雇用形態です。

企業が労働者を直接採用し、業務に必要な知識や技術、その企業が培ってきたノウハウなどを教えて長期的に育成する人材ということになります。

給与や手当など福利厚生面でも待遇が充実していて、将来的に見ても安定した環境で働くことが可能です。

給与も成果や役職によって上がっていくため、同じ企業で長く働ければ働くほど収入も上がっていく仕組みになっている企業が一般的と言えます。

労働者は定年退職するまで安定して働けるため、最も定着率の高い雇用形態です。

企業によっては双方が合意すれば、定年退職後に再雇用で引き続き働くこともできます。

労働者・企業どちらにとっても雇用の安定化が図りやすいと言えるでしょう。

以前は新卒で入社し、生涯同じ企業で働くのが一般的でしたが、最近では転職して新たな環境にチャレンジする人が増えています。

◆非正規雇用
次に非正規雇用の特徴を見ていきましょう。

正規雇用との最も大きな違いが、契約期間が定められているという点です。

契約社員は正社員とほとんど変わらない働き方ですが、待遇や昇給・賞与などの面で差があります。

さらにアルバイト・パート、派遣社員となると時給制になるため、企業側は必要な時間や期間だけ雇用することが可能です。

労働者側も働き方をコントロールしやすいというメリットがあり、副業としての働き方にも向いています。

非正規雇用でダブルワークしたり、業務委託と組み合わせたりするなど、自由度が高く働けるところが大きな魅力と言えるでしょう。

業務内容や企業の風土が合わないと判断すれば、正社員に比べて辞めやすく、合わない環境で働き続けなければいけないという事態も避けることができます。

ただし雇用期間が定められているため、その期間が終わればまた次の仕事を探さなければいけません。

また安定した雇用とは言えないため、企業側も非正規雇用の労働者には責任ある業務を任せにくいというデメリットもあります。

働く日数が少なければ企業の社会保険に入れない可能性もあり、国民健康保険など自分で保険に加入する必要が出てくるため注意が必要です。

◆直接雇用
直接雇用とは、企業と労働者の間で直接雇用契約を結ぶ雇用形態のことです。

直接雇用は、正社員や契約社員、パート・アルバイトといった雇用形態が当てはまります。

給与も企業から労働者へ直接支払われ、保険や手当、その他福利厚生も企業が負担しなければいけません。

◆間接雇用
間接雇用は、人材派遣会社などの会社が仲介役として間に入り、企業と労働者をつなぐ雇用形態です。

派遣社員がこの形態に当てはまります。

労働者は人材派遣会社に籍を置き、派遣会社から企業へ派遣されて働いている形です。

給与も企業からではなく人材派遣会社から労働者へ支払われます。

▼合わせて読みたい！
40代転職で知っておきたい契約社員と正社員はどこが違うの？

雇用形態の特徴とメリット・デメリット

雇用形態にはさまざまな種類があり、特徴も異なります。

人や企業によってもメリット・デメリットは違ってくるため、一概にどの雇用形態が良いということはありません。

ここでは、それぞれの特徴とメリット・デメリットを詳しく紹介していきます。

あなたに合った雇用形態が選べる情報です。

【正社員】
雇用期間の定めのない契約で働くスタイルです。

・メリット
社会保険完備、その他諸手当など、福利厚生が充実しています。

一般的に、定期昇給制度やボーナス制度があり、昇進・昇格も可能です。

・デメリット
異動、転勤については、基本的に拒否できません。

残業にも応じる必要があります。

【契約社員】
雇用期間が定められた契約で働きます。

1回あたりの契約年数の上限は原則3年となっています。1年契約が多いようですが、3ヶ月、半年といった契約も可能です。

契約更新がなければ、契約期間満了をもって、自動的に契約終了となります。

・メリット
社会保険は、通常正社員と同じです。

交通費などの諸手当てやボーナスも、支給される場合が多いと言えます。

ただし契約内容によりますから、一概にはいえません。

転勤は基本的にはありませんが、残業は有り無しを選ぶことができます。

・デメリット
昇給はありますが、昇進・昇格は通常ありません。

契約期間が限定されているので、正社員に比べると、安定性に欠けます。

【派遣社員】
派遣会社と雇用契約を結び、派遣先の企業で指令を受け働くスタイルです。

給与は、雇い主である派遣会社から支給されます。

・メリット
派遣先を決める際に、勤務時間や、残業の有り無しなどを選ぶことが可能です。

有給休暇も取りやすいといえます。

・デメリット
社会保険は、労災以外は契約条件によって、さまざまです。

諸手当も同様で、不確かと言えます。

昇給、昇進、ボーナスは通常ありません。

※派遣会社と正社員もしくは契約社員として雇用契約を結び、派遣先企業で働く「特定派遣」という雇用形態もあり、社会保険、その他に関するメリット・デメリットは、正社員、契約社員に準じます。


【紹介予定派遣】
紹介予定派遣は一般的な派遣社員と異なり、派遣社員として一定期間勤務した後、派遣先の企業に直接雇用されることを前提とした働き方です。

派遣期間中に、直接雇用の契約を結ぶかどうか、企業と派遣社員がそれぞれ検討することができます。

これにより、労働者は業務内容や制度、一緒に働く人がどんな人か、会社の雰囲気などを実際に知ることができ、自分に合った企業かどうかを判断しやすくなるでしょう。

企業側も、労働者が実際にどれくらいのスキルや知識を持っているか、直接雇用した際の会社への貢献度も推しはかることが可能です。

派遣期間にお互いのことをよく知り、双方の意思が合致すれば、そのまま直雇用として採用されます。

言ってみれば、派遣期間が試用期間となるわけです。

通常の派遣社員の派遣期間は、一般的には最長3年ですが、紹介予定派遣は6ヶ月となります。

その後、直接雇用について協議に入りますが、正社員として雇用されることがほとんどです。

給与や待遇については派遣会社が交渉してくれたり、アドバイスしたりできます。

直接雇用が前提となっている点が、紹介予定派遣の大きなメリットと言えますが、条件が「直接雇用」であり、雇用形態の条件はありません。

正社員か契約社員か、あるいはアルバイトなのか、希望する雇用形態かどうかは紹介予定派遣で働く時に必ず確認する必要があります。

派遣期間を経て双方の合意が得られなければ直接雇用を断ることも可能です。

個人で就職活動をしていると、次の働き先を一から自分で探さなければいけませんが、紹介予定派遣であれば派遣会社が次の派遣先を探して紹介してくれます。

また時給制とは言え、アルバイトと比べて時給は高めに設定されているのもメリットのひとつです。

【パート・アルバイト】
基本的には「1週間の労働時間が、同じ職場の正社員と比べて短い労働者」と定義されている働き方です。

しかし実際には、パート・アルバイトでも正社員と同じくらい長時間働いている場合もあります。

給与形態はほとんどが時給制です。

・メリット
勤務時間や残業に応じるかどうかについては、基本的に自分で選ぶことができます。

・デメリット
労災以外の社会保険や諸手当については、企業や条件によりまちまちで不確かです。

有給も法的には認められているとはいえ、実際には取りにくいでしょう。


【業務委託・請負】
依頼主からの注文を受けた仕事の成果によって報酬が支払われます。

雇用関係はなく、「個人事業主」という扱いです。


・メリット
結果を契約通りに出せばいいわけですから、どこでどのように働くかは自由です。

仕事内容によっては、在宅ワークもでき、得意分野を活かしやすい働き方と言えます。

特に専門的なスキルがあれば、高収入も期待できます。

・デメリット
事業主という扱いなので、労働者を保護する法律によって守ってもらえません。

また、収入が不安定になりやすい傾向もあります。

40代、50代での転職は、雇用形態に対する柔軟性がカギ！

40代、50代ともなれば、正社員の求人数は限られています。

たとえ年齢不問となっていても、実際には応募の段階で選考対象外となることが多いようです。

正社員を目指し、それが叶えば問題はありません。

ただ、正規・非正規という言葉にとらわれたり、プライドから正社員に固執することで、再就職先が決まらないことが問題なのです。

大企業の正社員といえども、リストラされるのが珍しくない時代になっています。

終身雇用や年功序列も、もはや制度としては当てにはなりません。

雇用形態も、ボーダーが曖昧になってきています。

契約社員は給与や他の条件において、正社員と同じとはいかないかもしれませんが、かなり近いです。

特に問題がなければ契約更新もありますし、正社員登用という可能性もあります。

さらに、契約社員は正社員に比べ、求人数がはるかに多いという事実は見逃せません。

40代50代におすすめの転職サービス

40代50代におすすめの転職サービスを紹介します。

サービスによって求人の内容が異なりますので、様々な転職サービスに登録することをおすすめします。
良い求人が見つからなかった、紹介されなかった場合はすぐに退会しても問題ありません。

転職サービス	こんな方に おすすめ	特徴
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リッチマン介護	介護職を希望の方	介護の転職総合満足度No.1 ※2020年ソースイノベーション(株)調べ 給与UP成功率96％の『高給与専門』 業界に特化したアドバイザーが介護業界のノウハウやネットワークを活かして転職活動をサポートしてくれます

40代、50代だからこそ、雇用形態にはこだわらない

雇用形態はあくまで分類上のものです。それぞれの特徴や待遇条件も一般論です。

実際には、正社員でも昇給や昇格がない場合もあります。

アルバイトであっても昇給したり、正社員以上に働き、稼げる場合もあるでしょう。

能力を評価され、正社員に登用されることもあります。

正規社員・非正規社員という言葉より、求人している企業や条件内容を重視してもよいのではないでしょうか。

それでも、「この歳で、いまさら契約社員などできない」というような気持ちを捨てきれない人も多いでしょう。

しかし、離職期間が長引くことで、自らをさらに窮地に追い込むリスクは避けたいものです。

「この歳だからこそ、雇用形態にこだわらない」という発想で、契約社員や他の雇用形態も含めて検討し、チャンスを広げてみてはいかがでしょうか。

今回は、こちらの記事を参考にさせていただきました。
◆さまざまな雇用形態｜厚生労働省
◆雇用形態の種類｜アルバイト向け社会保険ガイドでバイト求人探し
◆雇用形態別メリットデメリット一覧【雇用形態別メリットデメリット比較】 | 派遣の求人情報はたらこねっと
◆働き方の違い(正規雇用と非正規雇用)|マザーズジョブカフェ
◆中高年の再就職活動（３ヶ月と１週間で決める！） 中高年の再就職活動 Part6#180　（雇用形態について）

▼合わせて読みたい！
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まとめ

40歳を過ぎた転職は困難ではありますが、今はさまざまな雇用形態があります。

優先したい条件が安定した収入や待遇であれば、正社員として勤務するのが最適な働き方です。

しかし新しいことにチャレンジしたい人や、自由度高く働きたい人もいることでしょう。

ダブルワークやフリーランスで活躍したい人にとって、正社員は働きにくい雇用形態です。

その場合は契約社員やアルバイト、業務委託という選択肢があります。

ただし、雇用形態が異なれば、働く上でメリット・デメリットがあることを心得ておいてください。

その特徴やメリット・デメリットをしっかり理解した上で、あなたにぴったりの雇用形態を選ぶことが、長く活躍できる秘訣と言えます。