日本を代表する家電メーカー「ソニー」に転職する方法

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SONYの代表商品 プレイステーション

トヨタ自動車に並び、世界にその名をとどろかせている日本のものづくり企業のひとつに、電機メーカーでありプレイステーションも開発したSONY(ソニー)が挙げられます。

転職に際し、日本有数の大企業であるSONYへ入社を考えながらも「自分が入れるはずがない」「無理に決まっている」と、弱気になる人も多いのではないでしょうか。

そこで今回はアラフォー以上歓迎求人のみを扱う転職サイト「FROM40」が、日本を代表するメーカーであるSONYへの転職成功のために、知っておくべき情報を解説。

歴史から社風、特徴、転職後に得られる年収の目安、口コミから探るワイト度・ブラック度や転職難易度まで、企業分析に役立つ情報をまとめて紹介します。

本気でSONYへの転職を成功させたいなら、必ず最後まで目を通してくださいね。

目次

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ソニーとは

SONYの社屋 ロゴ

まずはSONYがどのような企業なのか、歴史や企業の特徴から分析していきましょう。

◆ソニーの歴史
SONYは1946年、盛田昭夫と井深大が共同経で設立した会社です。

創業当時の名称は「東京通信工業」であり、東京都中央区日本橋の百貨店の3階を借り受け、事務所兼工場を構えるところからスタートしています。

創業の翌年の1947年には、会社を御殿山エリアに移転。
以降およそ60年にわたって品川区・北品川近辺に関連施設を建設し、2007年に港区へ本社が移転するまでこの地で発展を続けてきたと言います。

そして1958年、東京通信工業は社名を「SONY」へ変更。

新しい社名は英語の「SONIC」とその語源であるラテン度の「SONUS」、そして英語の「SONNY」を由来として、命名されました。

《SONYの由来となった各単語の意味》

SONIC 英語:音の、音波の、音速の、音速に近い など
SONUS ラテン語:音、物音、雑音、調子、口調 など
SONNY 英語:坊やなど、小さい・若い男の子への呼び方


社名を日本語ではなく、旧社名の東京通信工業でもなく「SONY」としたのは、共同経営者2人の海外進出への強い思いがあったからだと言います。

盛田昭夫と井深大は、かなり早い段階から自社製品を海外輸出することを計画。

そこで海外の人にもなじみやすく、英語話者でも発音しやすい社名をという配慮のもと複数の候補から「SONY」を選び、周囲の反対を押し切って決定したと言われています。

《幅広い商品展開で、日本を代表する電機メーカーへ》
SONYは1950年にはテープレコーダーを、1955年にはトランジスタラジオを日本で初めて開発。

1957年、TR-55を改良したトランジスタラジオ「TR-63」が輸出機として大成功したことを受け、1958年の社名変更に踏み切ります。

1960年にはアメリカとスイスにそれぞれ現地法人を設置し、以降はアメリカとヨーロッパでの販売活動も本格化させていきます。

その後は多数の系列子会社を創設し、各社でビデオテープレコーダー、カラーテレビ、ビデオカセット、テープレコーダー、CDなどの製品を幅広く開発・販売。

特に、1979年に発売された持ち運びできる音楽プレーヤー「WALKMAN」は世界的に大ヒットし、音楽の聴き方や音楽文化を変えたと評されるほどのインパクトを与えました。

その他、話題を集めた代表的な商品としてはパソコンの「VAIO」シリーズ、ペット型ロボットの「AIBO」などが挙げられるでしょう。

《2021年には、組織体系や社名を変更予定》
2007年、港区に建設した自社ビル・ソニーシティへ本社が移転したことを機に、SONYは徐々に自社の系列各社がもつ機能を統合・整理してきました。

2006年前後にほとんどの研究機能を本社である「ソニー株式会社」が担い、傘下のコンテンツ事業者を支えるかたちでしたが、2015年以降は分社化。

主に研究や製造にかかわるエレクトロニクス事業は「ソニーエレクトロニクス株式会社」などへ分社され、2021年には「ソニー株式会社」へ社名を変えるとしています。

そして現在の「ソニー株式会社」は「ソニーグループ株式会社」へ商号変更となります。

※上記はすべて2020年12月中旬時点での情報です。

◆ソニーの特徴
《世界屈指のブランド力を持っている》
一般的には「家電・電気メーカー」と認識されているSONYですが、実際は国内外に多数の事業展開を行うコングロマリット企業です。

【コングロマリット企業とは?】
直接的に関係のない複数の業種・企業がグループとしてつながった、企業体のこと。

「複合企業」「グループ会社」とも呼ばれるもので、異なる特徴や強みを持つ企業が互いへの相乗効果を期待し、統廃合を繰り返して誕生する。



SONYの場合、家電や電子部品、映画、音楽、ゲーム&ネットワーク、モバイル・コミュニケーション、金融など幅広い事業をグループとして展開。

近年では、エレクトロニクスやエンターテインメント以外にも、保険商品など金融業が好調で各分野でブランド力を発揮しています。

《強みは、消費者マーケティングを重視した商品開発》
SONYの代表商品であるWALKMANは、創業者のひとりである盛田昭夫が、アメリカで大きなラジカセを担いで歩く若者を見て着想を得たと言われています。

このように、販売した商品を実際に使う消費者、エンドユーザーの使用感や利便性に重きを置いた思考法や商品開発の手法が、SONYの高いブランド力の礎となっているのです。

《競合企業は家電メーカーとエンタメ事業者》
国内外でSONYに競合する企業を例示すると、以下のようになります。

海外企業 iphoneなどで知られるアメリカの企業、アップル(Apple Inc.)
国内企業 パナソニック、東芝、三菱電機などの家電・電機メーカー


家電だけでなく、音楽や映像などエンターテインメント事業でも競合しているという意味で、特にアップルはSONYにとって強力なライバルと言えます。

ソニーに転職、気になる年収は?

SONYへの転職 年収の目安は

転職をするうえで、どのくらいの年収を得られるのかは大切な要素です。

日本でも有数の大手企業であるSONYグループでは、どのくらいの年収を期待できるのでしょうか。

◆ソニーの平均年収は?
「ソニー(sony)の年収【大卒高卒】や20~65歳の年齢別・役職者【課長・部長】年収推移|平均年収.jp」によると、令和元年まで5年間のSONYの平均年収は以下の通りです。

平成27年 935万円
平成28年 911万円
平成29年 1014万円
平成30年 1051万円
令和元年 1057万円


平成29年以降は1,000万円越えと、客観的に見ても平均年収が高いことがわかります。

ただ平均年収では、一部の高所得者が平均値を跳ね上げている可能性もありますよね。

そこで、より大多数の従業員が受け取っている金額に近いリアルな数値「中央値」の年収はいくらになるのか、以下に見てみましょう。

男女計の年収中央値 756万円
男性の年収中央値 840万円
女性の年収中央値 672万円

参考:「ソニー(sony)の年収【大卒高卒】や20~65歳の年齢別・役職者【課長・部長】年収推移|平均年収.jp」

上記から、一部の高位の役職者や技術者でない限り、SONYで働く一般従業員の年収が700~800万円であると推測できます。

これを年齢別の平均年収に当てはめると、700~800万円は20代後半から30代後半にかけて。

その後役職を得るのか、どのようなキャリアを積むかによって、在職中に得られる年収も変わってくると考えましょう。

《SONYの人事評価は独自の「ジョブグレード制」》
歴史があり、規模の大きな日本企業では昭和の頃に主流であった勤務年数や年齢で収入額が変化する「年功序列制」を採用しているところが多いです。

しかしSONYでは、独自の人事評価システムである「ジョブグレード制」を用いています。

【ジョブグレード制とは】
一般社員を「I1~I5」、スペシャリストを「I6~I9」、管理職にあたるマネージャーを「M6~M12」と従業員をクラス分けし、給与額を決めるシステム。

数字に応じた給与額が設定されているため、I6・M6はそれぞれ給与額が同じになる。

なお、I5クラスまで到達した従業員は、以降スペシャリストとマネージャー、どちらのキャリアを築いていくか選択することになる。

ただし、スペシャリストとマネージャーの両方を流動的に経験することも可能。



なおI5までは、ほぼ年齢と勤務年数に応じて収入額が上がっていきますので、ある程度の年齢までは年功序列での収入アップが見込めます。

《年収額が高額な理由、特に高所得な職種は?》
「ソニー(SONY)の平均年収は1,051万円!ジョブグレード制やボーナス、ライバル企業との比較も紹介 | Career-Picks」によると、SONYの売上高は2017年より年々増加。

スマホカメラ向けの画像処理半導体や、ゲームの売り上げが好調だったことを受け、2019年3月期には売上高が過去5年で最高額の8兆6,657億円になったと言います。

SONYが従業員に対しこのように高い給与を支払えるのは、SONYが2019年まで順調に業績を伸ばしていたためなのですね。

なお同サイトによると、SONYのなかでも特に高い年収を得ている製品の開発・製造にかかわる技術職のうち「電気・電子関連のエンジニア」です。

◆ソニーとライバル企業との年収比較
平均年収が1051万円と高額なSONYですが、競合する国内企業と比べた場合、その年収は高いと言えるのでしょうか。

「【平均年収1057.1万円】ソニーの給与・ボーナスが高いのはなぜなのか | Resaco powered by キャリコネ」を参考に、同業5社の平均年収と比較してみましょう。

SONY 1057万円
SHARP 737万円
日立製作所 903万円
三菱電機 807万円
日本電気 815万円
パナソニック 755万円

※令和元年度の数値を表示、小数点以下は切り上げています。

SONY以外の5社のうち、最も平均年収額が高いのは903万円の日立製作所。

一方で最も平均年収額が低いのはSHARPの737万円で、SONYと比較するとおよそ320万円もの差がありますね。

比較した同業他社のすべてが、SONYよりも低い平均年収だったことから、SONYが業界のなかでも高い年収を得られる企業だとわかります。

【SONY自己資本率は低く、経営状況が安定していない…?】
「【平均年収1057.1万円】ソニーの給与・ボーナスが高いのはなぜなのか | Resaco powered by キャリコネ」では、SONYの年収を見るうえでの留意点として自己資本率の低さを指摘しています。

企業の自己資本率は、高ければ高いほど経営が安定していて倒産のリスクが少ないと言われる指標です。

SONYの自己資本率は14~15%で、同業他社である日立製作所の38%に比べ、かなり低い水準だと言えます。

転職先では、長く安定して働き続けたいもの。現在や直近数年間の業績・平均年収だけでなく、自己資本率などの数値も参考にしましょう。



ソニーの評判は?

SONYへの転職 口コミのイメージ

転職の際、「応募先の企業がブラックだったらどうしよう」と不安になる人は多いはずです。

近年、転職時にブラック企業へ入社してしまうのを防ぐために役立てられているのが、従業員・元従業員からの声を閲覧できる口コミサイト。

以下からは各口コミサイトを参考に、SONYのホワイト度・ブラック度を考えていきましょう。

◆ソニーのホワイト企業度を口コミでチェック
やりがいや福利厚生、働き方、女性のキャリア構築などSONYのホワイト度を表す口コミとしては、以下が見受けられました。

・比較的自由度が高い職場で、最新技術に触れられる機会が多いと思う
・社内研修制度が充実しているため、上長の許可を得られれば多くの学習機会を得られる
・幅広い業種を扱っているので、映画のチケットや自社製品などを安く購入できることも
・自由闊達で、自分で考えて動く人がたくさん働いており、学閥などもない
・年度の始めに休暇日程を書いて提出し、これに従い計画的に有給休暇を取得できる
・有給消化でも病欠でも、子どものイベントが理由でもきちんと休める
・男女間の昇進システムが平等で、結婚や出産を経た女性もキャリアを築きやすい
・フレックスやテレワーク、残業をしないなど、個人の意思にあわせ効率的な働き方ができると感じる


上記に加え平均年収が高いことも加味すると、福利厚生が充実しており働き方の自由度も高いSONYは、ホワイト度の高い企業だと言えるでしょう。

◆ソニーのブラック企業度を口コミでチェック
離職率や残業時間、休日出勤の有無など、ブラック度をはかる指標について書かれた口コミとしては、以下のような内容が見られました。

・離職率はグループ全体で3.1%、平均勤続年数は同業他社よりやや少ない42.4年
・2014年には、満40歳以上の社員を対象に早期外食プログラムを実施したことがある
・2016年には残業代の支払いに対して、2018年にはみなし残業時間について問題が発覚
・高い人事評価を得るためには残業が必要で、自主的に残業をしている人も多い
・大きな組織で管理職希望者が多いため、管理職として昇進していくのが難しい
・定年を迎える60歳まで働いた人を見たことがない。40~50代で辞めていく
・特にビジョンを持たず入社した人には、居心地が悪く続けるのが難しいかも
・組織のレイヤーが多層なため、管理職には常に上下から強いプレッシャーがかかる


上記から、SONYはやりがいを持って働ける職場であるものの、管理職を希望した場合に昇進していけるのは一握りで、定年まで勤めあげる人が少ない企業のようです。

また、手当は出るものの残業が多い傾向も推測できます。
ブラック度が高い、とまでは言えませんが、入社にあたってはキャリアプランやSONYでやりたいことをしっかり考えておく必要があるでしょう。

40代50代におすすめの転職サービス

40代50代におすすめの転職サービスを紹介します。

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  • 電話やメール、アプリなどによる遠隔サポートで安全な転職活動
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ソニーの転職難易度

SONYへの転職活動 成功させるには

SONYグループは、年間を通して随時中途採用の募集を一般的な転職サイト、また自社の採用ページにて行っています。

参考:「Sony Japan | 経験者採用」

グループで以下8分野の事業を展開しているため、募集枠自体は少なくありませんが、入社を希望する人も多いため転職難易度はやはり高くなりがちです。

【SONYグループの事業】
・モバイル・コミュニケーションズ
・ゲーム&ネットワークサービス
・イメージング・プロダクツ&ソリューション
・ホームエンタテインメント&サウンド
・半導体
・映画
・音楽
・金融



以下からはSONYの転職難易度について具体的な募集職種や、職種による求人倍率の違いなどにも触れながら解説していきます。

◆ソニーの採用倍率は高い?
日本国内はもちろん、海外にも複数の国と地域にグループ傘下の拠点を持つSONYは、採用枠自体は多めだと言えます。

幅広い事業を展開しているため募集条件も多岐にわたり、特定の経歴・経験の人材だけでなく、各業界・職種から広く人材を募っています。

ただ、SONYは世界的に知名度の高い大企業。多様で豊富な採用枠も、その何十倍もの応募を受けてしまうため、採用倍率はおよそ32倍にもなるとされているのです。

ちなみに、32倍という倍率はグループ全体を推算したもの。専門的な知識が必要な職種や、人気の事務系の職種ではさらに採用倍率が高くなります。

SONYの転職難易度はグループ・職種全体で「高」、事務系職種は「最難関」と理解しておいてください。

◆ソニーの中途採用はどんな職種があるのか
SONYが中途採用を行っている職種は、大きく技術職と事務職に分けられます。

SONYの技術系職種 ・ソフトウェア系
・セキュリティ
・信号処理系
・通信技術系
・半導体開発系
・電気系
・回路設計係
・メカ、メカトロニクス系
・光学系
・デバイス、材料系
SONYの事務系職種 ・商品企画
・マーケティング
・営業
・資材調達
・品質、環境
・生産、物流
・経営企画、事業戦略
・経理、財務
・広報、宣伝、IR
・人事、総務
・法務、通商、渉外
・知的財産
・デザイン


ざっくり言うと、技術系職種は電気機器を中心とした製品の開発と製造、事務系職種は総務や経理、法務などバックオフィス業務の他、広報や渉外が含まれていますね。

上記の内、技術系職種では特に積極的な採用活動が行われていますが、カメラやスマホなどに使われる半導体開発系のエンジニア職の募集は盛んです。

一方で事務系職種では、カメラや放送機器事業のリーダーや企画職、マーケターなどの募集が積極的に行われる傾向があります。

《SONYが中途採用において重視するもの》
他の大企業に比べ、SONYには学歴不問の求人も多く見受けられます。

そんななか、SONYが人材を中途採用するうえで特に重視するのは社風に合った人物であること、そして各事業分野に関する専門知識・スキルの有無です。

ブラック度についての解説で「明確なキャリアプラン、ビジョンがない人は辛い」と述べたように、SONYでは主体性を持ってキャリアを選び、行動できる人が重宝されます。

また、どの分野・企業への転職に対しても言えることですが、SONYでも中途採用した人材に対し即戦力性を重視します。

自身がSONYの社風にマッチする人物かどうか、そしてSONYが応募条件に提示するレベルの知識・スキルを有しているかどうか、よく考えてみましょう。

まとめ

SONYへの転職成功は企業分析が要

募集枠が多いとはいえ、転職してSONYグループへの中途入社を成功させるのは容易ではありません。

ただ、大企業のなかでは学歴・学閥へのこだわりが比較的少ないグループであるため、SONY側が求める知識・スキルをあなたが有していれば、転職することも可能です。

本記事を参考にSONYの企業分析と求人情報の収集、自己分析を進めておき、あなたの経歴に合う職種の募集が始まったときにすぐ動けるようにしておきましょう。

年収

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