【大型トラックドライバー必見】ココが違う!優良な運送会社を見分ける方法

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大型トラックドライバーとして転職したいと思った時に、その運送会社が優良かどうかを見極める方法を知っていますか?

せっかく転職しても、長時間労働や残業代の未払い、セクハラなどのブラック企業だった場合は時間も労力も無駄になってしまいます。

転職に失敗しないためにも、転職前にその会社が優良かどうかを見極めることが必要です。
それにはいくつか押さえておくべきポイントがあります。

今回は人材不足と言われるトラック業界で、優良企業を見分ける方法を詳しく解説します。
他の業界とは異なり、トラック業界に特化しているため、転職する前にチェックしておいて損はありません。

最後にはブラック企業に入ってしまった時の対処法も紹介しています。

会社側に何も言えずに経済的にも精神的にも辛い思いをして退職するのではなく、知識があれば正当な権利を主張・取得することができます。

転職前、さらに転職後も役立つ情報が満載ですので、最後までよく読んで参考にしてくださいね。

目次

大型ドライバー必見!優良な運送会社はトラックの安全性が違う

大型トラックドライバーが転職する運送会社

トラック業界は人手不足が慢性化しており、常に多くの企業が人を募集しています。

トラックドライバーへの転職を望む人は、そんな数多い求人の中からいかに自分に合う求人を見つけるかが転職成功のカギになります。

まずは、優良な運送会社を選びために押さえておきたいポイントから見ていきましょう。

◆安全性が必要な理由は?
トラックドライバーは、運転することが仕事です。
荷物を安全かつ正確に、目的地まで配送しなければいけません。

時には雨や強風など悪天候の場合や、渋滞している場合もあるでしょう。
どんな環境でも、トラックドライバーは運転して目的地まで荷物を運ばなければいけません。

そこで求められるのが、安全性です。

それはドライバーの身の安全はもちろん、「荷物を正確に安全に運ぶ」という企業としての信頼にも関わってくるからです。

だからこそ安全性に対する意識が高い企業ほど優良企業と判断できると言えます。
では次に、具体的にどんなトラックが安全なのかを見ていきましょう。

◆トラックの安全性を見極めるポイント
運送会社が優良かどうかを見分ける大きな特徴のひとつが、トラックの安全性です。
具体的にチェックしたい装備を見ていきましょう。

・ドライブレコーダーの有無
ドライブレコーダーは万が一事故を起こしてしまった時に事故映像を証拠として自分の正当性を主張することができます。

事故だけではなく、危険な運転や人に巻き込まれた時などにも役立つ場合があります。

・バックモニターの有無
バックモニターはトラックでは死角になってしまう場所を補ってくれるため、運転や駐車の際にストレスを軽減してくれます。

また事故防止にも役に立ちます。
特にトラックドライバーとしての経験が浅い人や大型トラックの場合、安全性が向上すると言えます。

・デジタルタコグラフ
トラックの運行距離や速度、時間などを記録できるため、ドライバーの安全運転の意識を高めるためにも役立ちます。

また最新型の車両の多くには衝突被害軽減ブレーキなども標準装備されており、安全を担保するためのツールは増えています。

こうした安全装置の有無によって、その企業がドライバーの安全を考えているかどうかがわかります。

◆トラックがキレイかどうかも重要!
自社トラックがキレイに洗車されているかどうかも、チェックしておきたいポイントです。

もしトラックが汚い会社であれば、ドライバーが自分の運転するトラックを洗車する時間もないほど忙しい可能性があるからです。

洗車の時間や余裕もない会社であれば、車両の手入れや整備にも十分な時間やコストをかけていない可能性も高くなります。

また、トラックは運送会社にとっては会社の「顔」とも言うべき大切なもの。

そのトラックを常にキレイに洗車することを心がけている会社なら、働く環境や安全性に注力し、社員を大切にしてくれる会社と判断できると言えます。

トラックドライバーの求人なら、自社トラックの写真を使うことが多いでしょう。
そこで確認できなくても、会社のホームページなどで検索して、必ずトラックの状態を確認しておくことをおすすめします。

必ずしも最新型の車両でなくても、洗車や整備がきちんと実施されているトラックなら合格と言えるでしょう。


大型ドライバー必見!優良な運送会社は車両の保有台数が違う

大型トラックが並んでいる車庫

次に求人でチェックしておきたいのが、車両の保有台数です。
優良な運送会社かどうかの大切な見極めポイントのひとつですので、必ず確認しておきましょう。

◆車両の保有台数の違いでわかること
車両の保有台数は、その数が企業規模を図る目安のひとつとなります。
多くのトラックを保有しているということは、仕事の数も豊富で安定していると言えます。

逆に保有台数が少ない場合は、仕事の件数が少なく収益も少ない可能性があります。
また、車両の保有台数が多いと「予備車」と呼ばれる車両も多く保有されている場合があります。

この「予備車」があれば、いつも運転しているトラックに不具合が生じた場合でも「予備車」を使って仕事をすることができ、休まなくてもすみます。

日給月給で働いていたり、月給制でも基本給+歩合給などの場合、仕事ができないことは収入に影響を及ぼすため、「予備車」があることは社員の生活を守ることにもつながります。

また車両の保有台数が多いということはドライバーの数も多い場合がほとんどです。
ドライバーが多くいれば、万が一体調不良などで仕事を休んだ時でも代わりの人員がいるため、無理せず休みを取ることができます。

車両の保有台数とドライバーの数が多い運送会社は、働きやすい環境の整った優良企業と言えるでしょう。

求人票に保有台数の記載がなくても、面接や会社を訪問した時に直接聞いて確認しておくことは、優良企業かどうかを見極めるために必要です。

大型ドライバー必見!優良な運送会社は何請けの会社なのかを見よう

大型トラックのある運送会社

なかなかここまでチェックする人は少ないかもしれませんが、元請けの会社なのかどうかも大きなポイントになります。

◆元請けの割合が高いかどうか
これは運送会社に限らず、どの企業でもそうですが、荷主から直接仕事を請け負う元請けの仕事が最も賃金が高く、会社の利益も大きくなります。

逆に、元請けからの差額を中抜きされる下請けになればなるほど会社の利益が出にくい仕事です。

そのため、1件あたりの単価が低くなり、低賃金で数をこなすことになり、労働環境も悪くなる場合があります。

二次請け、三次請けくらいまでならまだしも、それ以降の運送会社はあまりおすすめできません。

その会社が元請けの仕事をメインに扱っているのかどうか、また全体の元請けの割合がどれくらいかといった情報は、優良企業かどうかを見極める重要なポイントとなります。

ただ、ここまでの情報を求人票に記載している運送会社は少ないため、面接などで直接質問してみてくださいね。

◆荷主の業種もチェックしておこう
元請けの割合と同様、荷主の業種もチェックしておくとよいでしょう。
荷主の業種はさまざまですが、その業種によって環境の良し悪しが異なる場合があるからです。

例えばある程度安定した利益が見込まれる製造業の場合は、比較的良い環境と言われています。

食品業界の運送の場合は、仕事も安定していますが早朝勤務が多く、朝早い勤務が苦手な人には厳しい職場かもしれません。

しかし朝早いぶん、お昼ごろに仕事が終わることもあり、プライベートも確保しやすいと言えます。

遠方に配送する大型の部品や大量の液体などを扱う場合は、長距離の運転となるため、一人で過ごすことが苦にならない人に向いています。

このように、その運送会社が請け負っている業種によって、ドライバーの働き方や環境は異なるため、チェックしておくことをおすすめします。

▼合わせて読みたい!
大型ドライバーへの転職成功に役立つ!優良な運送会社の見分け方

違いを見抜けずブラック企業に入ってしまった大型ドライバーの対応方法

大型トラックドライバーに転職した人

ここまで優良な運送会社を見極めるためのポイントを詳しく見てきました。

次に、万が一優良かどうかの違いを見抜けずにブラック企業に転職してしまった場合の対処法を見ておきましょう。

労働条件が契約と異なったり、賃金の未払いがあったり、パワハラを受けたりするなどのトラブルがあった場合、まずは会社としっかり話し合うことが必要です。

しかし会社や上司と話し合ったくらいで解決できない、もしくは話し合いすらできないからこそブラック企業とも言えます。

そんな時の対処法を詳しく見ていきましょう。

◆専門の機関へ相談する
《労働基準法違反の可能性がある場合》
もしも転職した会社が労働基準法に違反するようなブラック企業だった場合、まずは職場の改善を求めることです。

もし会社に要求しても改善されなかった場合や、そもそも直接言い出しにくい雰囲気の場合は、労働基準監督署に相談することができます。

労働基準監督署とは、労働基準法に沿って会社を監督する行政機関のことです。

残業代の未払いやハラスメントなど、会社と社員の間の問題はさまざまありますが、それらに関する相談をしたりアドバイスを受けるほか、明らかな違反に対しては是正勧告などの対応を依頼することができる機関です。

・労働基準監督署で相談できること
労働基準監督署で相談できる内容は、以下のようなものです。

・賃金(給与、残業代、休日手当、深夜手当など)や退職金などの未払い
・1ヵ月100時間以上などの長時間の残業
・安全への配慮が不十分な現場での作業
・労働条件が雇用契約と異なる場合
・会社が突然倒産した
・休日が取れない、有給休暇の取得ができない など

上記のような問題は労働基準法違反になる可能性があるため、労働基準監督署に相談の上、アドバイスや対応を求めることをおすすめします。

・相談の流れ
労働基準監督署への対応を求める場合、まずは相談に行くところからスタートします。
相談は近くの労働基準監督署へ直接訪問するほか、メールや電話での相談も可能です。

具体的な相談内容や企業の違法行為などを聞かれます。

企業の違法行為を証明できるものがあれば、あらかじめ準備しておくとよいでしょう。
例えば未払い賃金に関する相談なら、タイムカードや給与明細など、勤務時間と給与がわかるものを用意していきます。

相談の内容によっては事実関係を確認するため、企業を訪問して調査する場合があります。
労働基準法などを基に、企業が違法行為の有無を確認します。

企業の調査結果で労働基準法違反が認められた場合は、企業へ是正勧告を行います。

ただし、労働基準監督署の是正勧告には法的な強制力はないため、必ずしも企業が応えてくれるとは限りません。

例えば賃金未払いに対する是正勧告があったとしても、強制的に支払いを命じることはできないのです。

《いじめやパワハラなどにあった場合》
賃金の未払いや長時間労働、休みが取れないなど以外でのトラブルがある場合は、労働基準監督署ではなく、労働局に相談することをおすすめします。

労働局は厚生労働省管轄下にある機関で、各都道府県や地方に複数ある労働基準監督署の上部組織です。

会社と社員との間に起こったトラブルに関してアドバイスや解決の場を提供してくれる機関です。

・労働局で相談できること
労働局で相談できる内容は、以下のようなものです。

・いじめ、パワハラ、セクハラ、モラハラなどのハラスメント行為を受けている
・男女による不平等な待遇の差異を受けている
・合理性のない嫌がらせのような配置転換や出向
・育休や介護休暇が取れない
・募集や採用に関するトラブル など

このような労働基準法違反と言えないトラブルに対応してくれる機関です。
また、違法かどうか判断がつかない場合も労働局に相談することができます。

労働局の業務は、自主的な話し合いを促すことです。
そのために労働問題の問題点を指摘し、解決方法を示唆する機関です。

ただし指導レベルに過ぎないため、労働局の指導を会社が守ってくれない場合もあります。

また当事者間での解決が困難な紛争では、あっせんによる紛争解決が行われます。
あっせんは、公平で中立な第三者であるあっせん委員が実施します。

・相談の流れ
各都道府県にある労働局の総合労働相談コーナーに相談します。
相談内容に関連する情報提供やアドバイス、指導制度についての説明を受けることができます。

解決されなかった場合は、あっせんへの移行、もしくは他の紛争解決機関の説明や紹介を受けます。

当事者の間に労働問題の専門家が入り、双方の主張や要点を確かめ、調整や話し合いを行い、問題解決を図ります。

裁判に比べて手続きも迅速で簡単、利用も無料で行うことができます。

《その他の相談先》
経済的余裕がない人で弁護士に相談したいという場合は、法テラスという法務省所轄の機関があります。

経済的に余裕がある場合は、社会保険労務士や弁護士に相談する道もあります。

◆転職する
専門の機関に相談しても解決しない場合、もしくはいったん解決はされてももう同じ会社で働きたくない場合は、すっぱりと転職しましょう。

もちろん現状を変えることと同様に転職は難しい場合もあります。

しかし、ブラック企業で働き続けることで気力や体力、給与が削られ、貴重な時間を費やしてしまうよりは、早々に新しい職場を求めて動くことをおすすめします。

転職に伴って退職する際には、主張や請求できることを知っておきましょう。

《退職時に請求できること》
退職時に請求できる代表的なものは以下の通りです。

・有給休暇の消化
有給休暇は雇用から半年以上勤務し、全労働日の8割以上出勤していれば、申請すれば無条件で取得することができます。

法律上で原則取得できるもののため、会社から取得を拒否されても書面を提出すれば取得することができます。

場合によっては消化しきれなかった有給休暇を会社が買い取ってくれることもあります。

・失業保険の受給
自己都合で退職した場合と会社都合で退職した場合とでは、失業保険の受給条件や期間が異なります。

自己都合退職の場合は受給までの期間が離職から3ヵ月後、受給期間は90日~150日となります。

しかし会社都合退職の場合は最短で離職の7日後から受給を受けることができ、期間も90日~330日となっています。

しかしブラック企業だった場合は退職も自己都合として処理される場合が多いかもしれません。

もし自己都合とされても、以下の理由があれば会社都合退職扱い(特定受給資格者)にできます。

・長時間残業が続いていた
・賃金の未払いや勝手に減額された
・パワハラを受けていた
・会社から直接あるいは間接的に退職勧奨を受けていた
・健康や家庭の事情などによる退職 など

退職後の生活のことも考えて、できる限り会社都合退職で失業保険を受けるようにしましょう。

・未払い残業代の請求
未払いの残業代は2年前までさかのぼって請求することができます。

会社によっては、管理職は残業代がない、営業手当が残業代になっている、みなし残業などのルールがある場合もあります。

しかしこれらのケースでも、実際には残業代が発生する可能性があります。
もし残業代を請求することを考えているなら、退職前に証拠を集めておきましょう。

まずは給与明細や雇用契約などの支払われた給与額などがわかるもの。
そして、残業時間がわかるタイムカードやシフト表、運転日報やタコグラフなど。

ただしタイムカードなどは会社で改ざんされたり、勤怠管理が行われていない場合もあります。

そんな時に有効なのが手書きの勤務時間や業務内容の記録です。
毎日1分単位で時間を記録し、具体的な業務内容も書いておくと証拠として有利になります。

・退職金
退職金がもらえるかどうかは大きな問題です。
平均で考えれば30代でも100万円ほど出るのが一般的と言われています。

また退職金規定がなくても退職金が支払われる慣行があれば請求することは可能です。
退職金がもらえないとあきらめるのではなく、確認してみましょう。

・おすすめの退職のタイミング
賞与の算定時期に在籍しているなら、ボーナスをもらってから退職することをおすすめします。

就業規則に、賞与の支給要件として「支給日に在籍していること」などの記載がある場合は至急前に辞めてしまうと賞与をもらえない可能性があります。

そのため、もらえる条件が整っているならボーナス支給を待ってから退職しましょう。

しかしこれらは、自らアクションして請求しなければもらうことができず損をしてしまう可能性もあります。

転職を成功させるためにも、経済的にも精神的にも余裕を持って退職しておきたいところです。

余裕があればじっくりと転職先を探すことができ、次の成功を勝ち取ることができます。

退職時にはもらえるもの、取得できるものは堂々と権利を主張しましょう。
会社からそれで嫌がらせを受けたりする場合は、専門の機関や専門家に相談してみてくださいね。

《転職活動のポイント》
新たな職場を求めて転職活動を行う場合は、できるだけ退職前に活動を始めることをおすすめします。

すぐに転職先が見つからなければ経済的に余裕がなくなってしまいます。
退職が決まっていても、有休消化期間や失業保険受給期間中に集中して転職活動に専念しましょう。

自分で求人を探して応募する方法もありますが、転職エージェントなどを活用して情報収集や求人の紹介、給与や待遇の交渉などのサポートを受けながら進める方法もおすすめです。

プロのエージェントが相談に乗ってくれ、今後のビジネスプランも相談できます。

興味のある求人が見つかったら、今回の記事を参考に優良企業かどうかを見極めて、応募するかどうかを検討してくださいね。

転職で失敗しないためにも、こうしたプロの意見やさまざまなツールを駆使して転職先探しに取り組んでください。

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まとめ

大型トラックドライバーとしての転職に際して、優良企業を見分ける方法を詳しく解説してきました。

今回の記事では、労働環境や働きやすさ、安定性といった目に見える部分でのポイントをご紹介しました。

トラックの安全性や整備、洗車に気を使っているかどうか、
トラックの保有台数やドライバーの数、
さらに業種や元請けの割合などがそのポイントになります。

もちろんすべて満足の企業がすぐに見つかるわけではありません。
どれかが欠けていても優良ではないと決めるけられるわけではなく、目安となるものです。

応募してみて、面接や会社側の対応を見た上で、あなたに合うかどうかも大切です。

条件や雇用契約といった目に見えるポイントも重要ですが、これから長く働く職場は、その上司や同僚の人柄、働きやすい雰囲気かどうかといった目に見えないところで「働きたい」と思える会社があなたにとっての「優良企業」と言えます。

トラックドライバーの中でも大型トラックでの実務経験を持つ人は、転職でも引く手あまたの職種のひとつです。

給与も小型や中型に比べて高めに設定されており、「すぐにいい転職先が見つかるはず」と思う人もいるかもしれません。

しかし、本当に長く働きやすい会社を見つけるためには、客観的に判断する部分と、直感で判断する部分の両方が必要になります。

今回ご紹介したポイントを参考にして、あなたにとって最適な企業を見分けて転職を成功させてくださいね。

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